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開発・設計コース

【配信時間:約3時間50分】

競争力ある製品・サービスを開発・設計しライバルを凌駕するためには、商品コンセプト、機能、仕様、マーケティングなど いくつかの重要な要素があります。

そのひとつに、商品開発/技術開発/開発設計の”プロセス革新力”があります。
組織、業務プロセス、情報システム、メンバーの意識など一朝一夕では真似できない、真に価値ある独自の競争力です。
プロセス革新力を向上させるとは、シンプルにいえば、良いアイデア(トラブル分析、蓄積データ、創造的アイデア)を収集・整理し、組織的な取り組みとして反復利用することです。

例えば、具体的には以下のような取り組みです。

  • 各工程での品質問題・トラブルを早期に発見し(流出防止)、 繰り返さない(再発防止)、未然に防ぐ(未然防止)
  • 過去の類似プロジェクトのノウハウを最大限に活用する(完全に新規はほとんどありません。)
  • 日常的業務のKnow how、Know whyをナレッジにし、次に活かす
  • プロセスの早い段階からコストダウン対策を計画する

こうした組織的な取り組みを維持、定着させるためにはメンバー全員が、プロセス革新についての標準知識を共有し、共通言語で対話できることが効果的です。 そのために、基礎知識とコツを具体的に解説した、時間や勤務地の制約をうけないオンライン動画セミナーがお役に立ちます。 ぜひ、この講座を活用して開発設計のプロセス革新にチャレンジしてください。

新プログラム「技術企画・管理部門のあり方」

近年、開発設計者・技術者は働き方改革による残業規制もあり、またグローバル化対応等も含め、大変多忙な日々を送っています。
ここから脱却するためには大幅な生産性向上が求められます。

しかし、開発設計の現場は現状業務をこなすことに追われ、大幅な生産性向上に向けた改善を実施する時間が取れないのが実情です。
そのような場面でこそ技術企画・技術管理部門の役割が重要になります。

現場を冷静な目で見て、
・現状業務の進め方の課題は?
・中長期的に開発設計部門は何を準備しておかないといけないか?
・開発設計プロセスを変えるにはどのようなツールを準備すべきか?
・ナレッジマネジメントを推進するためには何をすべきか?
といったことを、現場より先回りして技術企画・技術管理部門のメンバーが準備しておくことが求められるわけです。

ぜひ本講座を活用し、技術企画・技術管理部門のあり方について考えていきましょう。

以下の方に特におすすめです

  • 商品開発・技術開発・開発設計技術者の方
  • 改善プロジェクトを担当される方
  • 生産技術者・製造技術者の方
  • 将来、開発設計部門の管理者になられる方
  • 社内インストラクター・講師の方

プログラム

品質データを活用して開発設計プロセスを革新する

第1回:品質データを分析することと振り返り分析
  • 開発設計プロジェクトにおける品質データとは
  • 工程別のデータ件数の把握を通じて、弱い工程を特定する
  • 工程別に詳細分析を行う
第2回:フロントローディングとは
  • フロントローディングとは
  • フロントローディングの4つのアプローチ
  • 過去のトラブル、ノウハウの活用
  • 変化点・変更点への着目
  • 各工程の完成度目標の設定
  • コンカレント計画の立案
第3回:課題抽出とリスクマネジメント
  • 課題とは
  • 課題の種類と抽出方法
  • リスクの種類と抽出方法
  • リスクマネジメント手法の応用編:FMEA
第4回:開発計画書を革新する
  • 開発計画書の必要性
  • 開発計画書の例
  • プロジェクト特性の違いによる開発計画書のメリハリ
第5回:V字アプローチとコンカレントエンジニアリング
  • V字型開発/V字アプローチとは
  • コンカレント・エンジニアリングとは

開発設計部門のためのナレッジ・マネジメントとロジカル・シンキング

第1回:ナレッジ・マネジメントとは
  • ナレッジとは
  • ナレッジ・マネジメントとは
  • SECI(セキ)モデルとは
第2回:身近にあるナレッジを整理する
  • A社におけるナレッジ・マネジメント事例
  • 身近なナレッジ
第3回:ナレッジを使えるようにするには。ロジカル・シンキングの活用
  • 開発設計部門におけるナレッジ
  • ノウハウの抽出とロジカル・シンキング
  • 技術的ノウハウの抽出
第4回:ナレッジ・マネジメント・ツールの活用
  • ナレッジ・マネジメント・ツールの活用に向けて
  • ナレッジ・マネジメント・ツール活用で留意すること
  • 導入ツールのメリット、デメリット
第5回:ナレッジ・マネジメントを業務プロセスに織り込む
  • ナレッジは開発設計の全プロセスに存在する
  • ナレッジを品質マネジメントシステムへ落とし込む
  • トータルシステムでナレッジをマネジメントする

開発設計者のためのコストダウンの進め方

第1回:開発設計者のための4つのコストダウン・アプローチ
  • 開発設計におけるコストダウンの対象となる費目の確認
  • 4つのコストダウン・アプローチ
第2回: 商品・技術ロードマップとプラットフォーム戦略
  • 商品・技術ロードマップとは
  • プラットフォーム戦略を織り込んだ商品・技術ロードマップ
  • プラットフォーム戦略で狙う効果
第3回:開発設計着手時のフロントローディング・アプローチ
  • 開発設計におけるフロントローディングとは
  • 開発計画書におけるコスト目標の設定
  • コストダウン計画の立案にあたって
  • 部門間横断でのコストダウン計画の立案
  • コストダウン計画の立案にあたって
第4回:試作品に対するVE/VAアプローチ
  • 試作品の3つの目的
  • 試作品の目的の確認
  • VE/VA手法とは
  • 試作結果に対するVE/VA活動
第5回: 発売後の製品に対するVE/VAアプローチ
  • 発売後の製品に対するVE/VAアプローチの意義
  • 発売後の製品に対するVE/VAアプローチ計画

開発設計者のためのマーケティングの進め方

※2020/06/15以降のお申込に適用されます。

第1回:開発設計者・技術者がマーケティングを実施する意義
  • マーケティングとは
  • 開発設計者・技術者のマーケティング活動の対象
第2回:マーケティングの基礎①:3C分析とセグメンテーション
  • マーケティング活動の全体フロー
  • 3C分析とは
  • セグメンテーション
  • セグメンテーションの視点
  • 家電メーカーにおける中国農村部のセグメンテーション事例
第3回:マーケティングの基礎②:SWOT分析と4P
  • SWOT分析とは
  • SWOT分析の視点
  • 4P
第4回:中長期マーケティング
  • 開発設計者・技術者がマーケティング活動を実施する意義
  • 技術ロードマップの活用
  • PEST分析の活用
第5回:技術マーケティング
  • 技術をマーケティングするとは
  • 現在保有している技術の顧客価値からビジネス、新商品を創造する
  • 現在保有している技術と自社他部門の保有技術をコラボさせる
  • 競合他社の保有特許を分析から先回りした対策をする

技術企画・管理部門のあり方

※2020/07/11以降のお申込に適用されます。

第1回:技術企画・管理部門の役割
  • 開発設計部門の現状
  • 技術企画・技術管理部門に要求される機能
  • 研究企画・管理部門の役割
第2回:技術企画・管理部門は開発設計部門に価値を提供する
  • 技術企画・管理部門の存在意義は組織全体の生産性向上
  • 価値の源泉の変化
  • スマートスタッフを増やす開発スタイルへ
  • 自社の技術企画・技術管理部門の状況をチェック
第3回:技術企画・管理部門のメンバーに求められるコンピテンシー
  • 技術企画・技術管理部門の役割
  • 技術企画・技術管理部門のメンバーに求められるコンピテンシー
  • 電機メーカー事例
第4回:技術ロードマップをツールとして効果的に活用する
  • 技術ロードマップとは
  • 技術ロードマップの検討体制
  • 技術企画・技術管理部門が技術ロードマップを用いて、開発設計部門をマネジメントする
  • 技術ロードマップを活用して開発設計部門の革新プランを考える
第5回:技術企画・管理部門主導の革新事例とまとめ
  • 設計不具合分析の支援事例
  • 品質保証部門と連携した事例
  • CADスタッフによる3Dプロセス革新牽引事例

テキストについて

オンラインセミナーで使用している資料は、テキストとしてダウンロードいただけます。

法人申込みについて

お申込み後、管理者ID/視聴(受講者)ID、パスワードを返信メールに記載してお送りいたします。
受講者へ、ログインID、パスワードご案内をお願いいたします。

管理者機能について

法人でお申込みをいただいた場合、管理者(教育ご担当者)用IDを1ID発行いたします。
管理者は、全受講者の学習状況の進捗を確認できます。

本コースの参加料

1/ID 開発・設計コース
29,800円/1ID (税別:JPY)
複数IDで法人申込みいただく場合、2ID目以降10,000円/ID(税別:JPY)
(ふたつめのIDから10,000円/IDで追加することができます。法人申込時、99IDまで)

本コースの視聴期間

申込日から6ヵ月間+おまけ1ヶ月(合計7ヶ月)
例:2019年1月1日申込の場合 視聴期間は2019年8月1日までとなります。
※視聴期間は日本時間で設定されています。

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